オンラインカジノに於けるイカサマの現実味

オンラインカジノの数あるゲームのなかでも、特に人気を集めているのがライブカジノです。
ディーラーのリアルタイムの映像を観ながら、駆け引きを楽しめます。
現地まで行かなくてもディーラーと直接対決できるので、多くのカジノ好きに評判を集めています。

今回は、このライブカジノについて、その特徴やメリット、リスクについて解説していきます。

ライブカジノにこちらの映像は必要ない

パソコンにカメラが付いていなくても大丈夫です。
こちらの映像を向こうに伝える必要はないからです。

プレイ中に顔を見られたくない、という人も安心です。

24時間いつでもプレイ可能

24時間いつでもプレイ可能

ライブカジノもビデおカジノと同じく24時間いつでもプレイできるのが魅力です。
ライブカジノ内のディーラーは、一定時間で交代します。
お気に入りのディラーをみつけたら、その人がいる時間をチェックしておいて、そのときだけプレイをするというのもアリです。

ライブカジノの対象ゲームは限定的

ライブカジノが楽しめるものは、基本的にカードやテーブルゲームに限られています。
バカラやブラックジャック、ルーレットなどがその対象です。

ライブカジノのページに行くと、いくつものテーブルが用意されているのが分かります。
オンラインゲームでよくあるルームのような形で、1つのテーブルにつき入れる人数が決まっています。

それこそ、人気のディーラーはすぐに満員になってしまいます。
ライブなので、誰か1人がそのテーブルから抜ければ、自分が入れるようになります。
少し待ってからお目当てのテーブルに行く人もよくいます。

ライブカジノにイカサマはあるの?

ライブカジノにイカサマはあるの?

ランドカジノでもよくいわれるのが、ディーラーによるイカサマです。
たとえば、ルーレットで0に3回連続で入るような場合です。

このようなイカサマがオンラインカジノ、とりわけライブカジノではあるのではないかと心配される人がいます。
確かに、物理的に考えれば、リアルでディーラーがルーレットを回しているのですから、イカサマをしようと思えばできるでしょう。

ただし、オンラインカジノは厳格な政府の認証のもと、定期的な第三者機関による監査を受けています。
もしイカサマを働けば、すぐに営業停止相当のペナルティーが課せられます。

特に、今ではネットをみれば、そのオンラインカジノの口コミを参照可能です。
そこで前もって調べておいて安心して利用できる、という評判のところを選ぶようにすればイカサマに遭うリスクは抑えられます

しかしながら、実際に違法なやり口で被害に遭ってしまうと、それがたとえ日本の法律で詐欺罪(刑法246条)に該当したとしても、日本の警察が捜査を開始するのは考えにくいです。
というのも、オンラインカジノの運営元は、海外に拠点を構えているからです。
日本の捜査権がその国に及ばなければ、当然、出動することはできません。

この場合、日本からの依頼にもとづいて、その国の警察に捜査を委ねることになります。
証拠の確保や手続きの複雑さなどで、なかなか思うように犯罪事実が立証されて、被害額が補填される、というところまでいきません。

被害者側も時間や書類作成などで負担を強いられることになります。
なので、オンラインカジノで被害に遭った場合、犯罪を立証する苦労を考えると警察に行くのは割に合わないことが多いです。

そもそも、オンラインカジノを利用している場合、あまり警察にその事実をわざわざ言いに行きたくない、という人が多いです。

オンラインカジノが海外にあるメリットとデメリット

オンラインカジノが海外にあるメリットとデメリット

日本で、オンラインカジノの利用について、いまだ有罪判決を受けた人はいません。
刑法の規定をみても、その文言上明確に違法だとはいえないからです。

それは当然、オンラインカジノの運営元が海外にあるからです。
その国で合法なものを、なんで日本人がやるのが違法になるのかという理屈です。

もし仕事の出張先の韓国から同じようにノートパソコンでオンラインカジノを楽しんでも問題ないのに、日本に着く飛行機のなかでそれをやったら違法、というのは一般人の通常の感覚からはずれています。
運営元が日本にある場合、日本でカジノを作るのは、今のところまで認められていませんから、それを利用すれば違法とはなるのは分かります。

つまり、オンラインカジノで有罪にならないのは、運営元が海外にあるからというのが重要なファクターとなっています。
しかしだからこそ、被害に遭ってもそれを立証しにくい、立証できたとしても多大な労力が必要となる、というリスクが生まれています。

なので、日本人が日本にいながらオンラインカジノをプレイする場合、前もって口コミをしっかりと調べたうえで、政府のライセンスや第三者機関による監査と信頼性の一定ラインをクリアしたときのみ、登録するということを徹底する必要があります。

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